- 人の相談を聴いているうちに、「心理カウンセラーになりたい」
- 自分が苦しんだ経験を活かして「心理カウンセラーになりたい」
と考えたことはないですか？
でも実際にどうやってカウンセラーになればいいのでしょうか？
そんな疑問を抱いたことがある人もいるでしょう。
もしあなたがキャリアを選択するうえで「心理カウンセラー」を考えているのであれば、
- カウンセラーの仕事の実際
- カウンセラーの資格や独立
などを記載していますので、ぜひ参考にしてみてください。
ストレスチェックに現れるメンタルヘルスの必要性
企業では健康診断とともにストレスチェック制度というココロの健康状態を定期的にチェックする取り組みが義務化されはじめています。
ストレスチェックとは、
ストレスに関する質問票（選択回答）に働く人が回答し、それを集計・分析することで、職場のストレス要因、心身のストレス反応、周囲のサポートなどを調べる簡単な検査です。
「労働安全衛生法」が改正されて、労働者が50人以上いる事業場では、2015年12月から、毎年1回、この検査を全ての働く人に対して実施することが義務づけられました。
引用：厚生労働省「こころの耳」より
このストレスチェックの義務付けに伴い、最近では心理カウンセリングを行う企業や機関は増えてきています。
しかし、義務付けになったから実施しているという企業は大半を占め、まだまだ「心理カウンセリング」の定着に至っていないことも事実でしょう。
それでも「心理カウンセリング」を生業にしたいと思っている人にとって、ストレスチェックの義務化により、カウンセリングを身近に感じる人が増えたことも事実でしょう。
いまは義務化のもと、企業での実施が促進されていますが、やがては本当にカウンセリングが必要な人が気兼ねなく受けるようになる日も近いかもしれません。
ココロの問題に直面している「心理的支援の必要な人」を援助することこそがカウンセラーの仕事となります。
カウンセリングの仕事とは？
カウンセリングの仕事についてはココロの病を患っている人の「治療的な側面である心理療法」や心理の支援が必要な人への援助など。
その捉え方は様々ですが、一言で表すなら、「（心理学の知識を備えて）クライアントの悩みを聴く」ことでしょう。
ただ、この「悩みを聴く＝相談に乗る」というイメージが強まると「仕事」として成立しなくなります。
なぜ「相談に乗る」というイメージが強まると仕事として成立しないのでしょうか？
ここでは「相談に乗る」ことをテーマに詳細を解説していきます。
「相談に乗る」ことがカウンセリングの仕事？
相談に乗ることがカウンセリングの仕事であることは間違いありません。
でも例えば、
- 友達に「相談する」
- （学校の）先生に「相談する」
- 両親に「相談する」
どれも相談ですよね。
でも、[1.友達に相談する]であっても、[2.学校の先生に相談する]であっても、[3.の両親への相談する]であっても全ては相談ですが、カウンセラーへの相談とは決定的に違います。
それは相談が終わった時に「では、相談料は〇〇円です」と言われることです。
あなたは友達や家族に相談したときにお金の支払いがある経験をしたことはありますか？
おそらく相談をしている段階では、相談料を払うなんていう感覚は全くないでしょう。
つまり、
「相談する」という行為にお金を払う「感覚」は全くありません。
そして、その「感覚」は日々の生活のなかで経験則として着実に作られてきています。
人に「相談に対してお金を払う感覚」が無いなかで、心理カウンセラーの相談にお金がかかることは「特別」になってしまいます。
心理カウンセラーへの相談となると、その相談には料金が発生します。
サービスを提供している人からすると「当たり前」ですが、相談をしている人からすると「当たり前」である感覚はありません。
これからカウンセリングを仕事にする人たちはこの一般的な「感覚」を理解してことが大切です。
カウンセリングの「仕事＝相談」「相談＝無料」だという一般的な感覚
友達への相談や学校の先生への相談は無料だけど、カウンセリングの相談にはお金がかかるということに違和感がある人もいます。
また、
「ココロが弱っている人」からお金を取ることは良くないことである
という意見も出てくるほどです。
いま実際にカウンセリングを提供している心理カウンセラーは、料金が支払われることを当たり前だと思っているでしょう。
それは、その相談に「（心理的な）専門性」があるためだと言うでしょう。
でも、サービス業も含めた経済的な視点で見れば、大切になるのはサービスを提供する側の感覚ではなく、お金を払う側の感覚です。
お客様の立場からすると相談することに当たり前のようにお金を払う感覚は持っていないと言えるでしょう。
カウンセリングという仕事の難しさ
カウンセリングを提供する側とクライアントの「感覚の不一致」は存在します。
それは極めて大きな問題です。
例えば、レストランに入って食事をした後にお金を払わずに帰ることはダメなことだ！と当然のように理解できますよね。
一方で、誰かに悩みや不安を相談した帰りにお金を払う感覚を当たり前のように持っている人は極めて稀だと言えます。
御礼に「ご飯をご馳走したり」「お酒をご馳走したり」することはあるにせよ、相談した相手にお金を支払ったことがある人はほとんどいないでしょう。
これからカウンセリングを仕事にしようとしている人たちは経済的な視点から見た「感覚のズレ」を覚えておきましょう
カウンセリングの仕事とは、“専門性を駆使して”「相談に乗る」こと
カウンセリングの仕事とは「相談に対する対価」で成立するモノです。
でも、この「相談」に対して対価を払う感覚のない大多数の人たちがあなたのクライアントになります。
そこには、人の持つ「感覚」を覆すだけの専門性が必要になります。
話しを聞くことはもちろんですが、話すこと自体が圧倒的に上手かったり、面白かったりなど。
その心理学の専門性は特化されたモノではなく汎用性の高いスキルとして体得したうえで、相談しているなかで確実に機能するモノでなければなりません。
カウンセリングの仕事は「感覚」を変えることから始まる
カウンセリングの仕事とは、お金を払う感覚がないところからお金を払う感覚にシフトさせるとても大変な仕事と言えるでしょう。
一般的に持っている「無料である感覚を有料である感覚にシフトさせる」ことがカウンセリングの仕事の第１歩になります。
お金を払ってでもカウンセラーに相談に乗って欲しいと思ってもらうことが何より大切です。
そのカウンセリングの仕事の第１歩を助けてくれる枠組みが「資格」という存在です。
日本でもようやく心理職初の国家資格である公認心理師資格が誕生しました。
資格を持っていることは専門性を持っていることの証です。
1, カウンセリングの仕事を「カウンセラーの資格」から解説
カウンセリングの仕事で信頼性の高い「臨床心理士」という資格
心理職関連の資格のなかで最もメジャーであり信頼性の高い資格は「臨床心理士」という資格でした。
でも、この資格でさえも民間団体が運営する資格であり国家資格ではありません。
一般の人たちのなかには臨床心理士が国家資格であると思っている人もいるほどです。でも、心理職に関する資格の在り方も大きな転換期に入っています。
カウンセリングの仕事を後押しする？「公認心理師」という資格
新しい国家資格の成立に伴って、カウンセリングの仕事にも新たな枠組みが出来ることに期待をしている心理カウンセラーも多いでしょう。
もちろん「心理職初の国家資格＝公認心理師」の誕生によって心理カウンセラーの存在価値が高まることは十分に考えれます。
今からカウンセリングを仕事にしようと考えている人はこの国家資格である公認心理師を目指すべきであることも間違いありません。
ただ、この国家資格は、
名称独占であり業務独占ではない
という特異な一面があります。
公認心理師（資格）を取ったからといって何か特定の「業務」に就けるわけではないということも覚えておきましょう。
2, カウンセリングの仕事を「カウンセリングの料金」から解説
カウンセリングを仕事にする以上、料金設定は必要
国家資格の誕生はカウンセリングを仕事にしたい人たちにとっては追い風になるでしょう。
そして、実際にカウンセリングを仕事にする上で大切になることはあなたのカウンセリングの金額です。
厚生労働省のホームページによると、
医師以外によるカウンセリングは、通常保険が効きませんので、相談機関によりますが、1回（60分）当たり10,000円前後かかります。
また、１回限りということではなく、継続する必要がありますので、経済的な負担が大きくなります…
引用：厚生労働省ホームページ「こころの耳」より
もし私設の相談機関を立ち上げるとしたらカウンセリングの料金を決めるのはカウンセラー自身です。
カウンセリングの料金設定には、
- カウンセラーの専門性
- カウンセリングに関する知識の仕入れ
- エネルギーが必要
といった要素があげられるでしょう。
知識と経験から対価を得る仕事である
心理カウンセラーはカウンセリングという仕事を提供するまでに多くの時間とお金を使って「知識」と「経験」を仕入れています。
その「知識」と「経験」をお金に換算するとそれなりの料金（1回（60分）当たり10,000円前後）になってしまうのが現状でしょう。
カウンセリングを仕事にしたい場合に、例えば臨床心理士になるには指定の大学院に２年間は行かなくてはいけません。
そこだけでも単純に2年間という「時間」と私学であればざっくりと200万円程度の「お金」を使って知識を仕入れるわけですね。
つまり、カウンセリングを提供する側はお金と時間を使って仕入れた「知識」を武器に仕事をすることになります。
カウンセリングの仕事では「対価に見合う」かを考えること
今からカウンセリングを仕事にする人たちが意識すべきことは、「対価に見合うだけのサービス」を提供する自信を持てるかどうかです。
カウンセリングを仕事にする以上は「あなたのカウンセリングが対価に見合うかどうか」は問われ続けます。
精神科や心療内科などのクリニックでの勤務や公的機関の相談員などになれば経済的な視点からではなく医療的観点や社会貢献といった視点が重要視されます。
もしお金の話しが得意ではないと感じている人は医療機関や公的機関の相談員を目指してみてもよいでしょう。
［補足1］カウンセリングの仕事で独立するためには？
仮にあなたがカウンセリングの勉強をして、カウンセリングという仕事で独立したいと考えていのであれば「経済・経営的」な視点は外せません。
例えば、
- Aカウンセリングルーム：60分5,000円
- Bカウンセリングルームと60分10,000円
2つのカウンセリングルームがあったとします。
月のお客様がそれぞれ50名だったと仮定した場合、
- Aカウンセリングルームの売り上げ→250,000円
- Bカウンセリングルームの売り上げ→500,000円
となります。
これが、1年間続くと考えると、AカウンセリングルームとB カウンセリングルームには大きな経済格差が生じます。
厚生労働省のホームページでは、
医師以外によるカウンセリングは、通常保険が効きませんので、相談機関によりますが、1回（60分）当たり10,000円前後かかります。
また、１回限りということではなく、継続する必要がありますので、経済的な負担が大きくなります…
引用：厚生労働省ホームページ「こころの耳」より
カウンセラーの時給は10,000円前後となります。
もし、あなたがいまからカウンセリングを仕事にしようとしているのであれば、自分自身の「時給」に自信が持てるだけの知識や経験、独自性や特異性を積まなければいけないということを理解した上で、カウンセリングという仕事にチャレンジしてみましょう。
［補足2］カウンセリングの仕事（求人）情報について
カウンセラーは専門的だが「低年収」な仕事という実情
例えば、求人情報で最も多い職種は営業職でしょう。
そんな求人情報で最もポピュラーな営業職に対して心理カウンセラーという仕事は、
- 募集はとてつもなく少ない
- 給料は決して高くない
ということも覚えておきましょう。
例えば、臨床心理士資格を取得するためにはとてつもない「お金」と「時間」をかけますが、募集している求人で金銭的に「夢のある」年収は到底見込めないのが現状です。
カウンセラーの年収は300万とも400万とも言われています。
これは同じ専門性に特化した仕事で社会的な地位が高いとされる弁護士の平均年収のおよそ半分の年収になります。
カウンセラーは社会的にも「専門職」として良い待遇ではない
心理カウンセラーという専門では専門職としての採用にも関わらず一般的な大卒の求人案件よりもその年収が劣るといったケースも頻出します。
この求人情報から企業などにとって、
「カウンセリングが企業における価値や対価を生むことが難しい実情がある」
ことを示しています。
これからカウンセリングを仕事にしようと考えている人は、求人情報にも目を向けるようにしましょう。
そして、求人情報を見る際はカウンセリングの仕事の求人情報だけを見るのではなく、他の職種や業種などの求人情報と「比較」しながらみるようにしましょう。
カウンセリングという仕事が社会的にどのようなポジションにあるのかを考えることはとても大切です。
カウンセリングの仕事と他の仕事を比較しよう
いい仕事はないかな～という気持ちで仕事を探して求人情報を見ることがあるでしょう。
仕事を探すうえで求人情報を見ることは一般的です。でも、この求人情報を見るときは「カウンセリング」の仕事だけではなく、他の職種と比較しながら「カウンセリング」の仕事情報を見る癖をつけるようにしましょう。
他の仕事と比べてカウンセリングの仕事はどの程度の給料がもらえるのかといった比較をしながら求人情報を確認しましょう。
他の業種や職種と比較しながら求人情報を見ることで、社会におけるカウンセリングの存在価値はおのずと見えてきます。
あなたがカウンセラーになりたいのであれば、カウンセリングという仕事が社会からどの程度評価をされている職種なのかということは意識しましょう。
カウンセリングの仕事情報は数多く存在しているのか？
（他の業種や職種と比較しながら）カウンセリングの仕事を探してみると、その仕事が全くないわけではないです。
最近ではストレスチェックを数多く実施している企業やNPO法人、医療・福祉系と並行してカウンセリングを行っている企業などが求人を出しています。
そして、心療内科や精神科などのクリニックでもカウンセラーを募集しているところもあり、様々な分野で募集があります。
ただし、その求人が年収等々の「条件」や「業務内容」として自分に合っているのかどうかなど、自分自身の仕事の「力量」と照らし合わす必要がいるでしょう。
カウンセリングは仕事として意味がある
あくまでもカウンセリングへの「需要」はある
この問いを「心理関係の職種」以外の人に投げかけると、多くの人は「意味があると思います」と答えます。
でも、
この問いを投げかけるとほとんどの人は「行ったことはない」と答えます。
では、
この問いを投げかけるとほとんどの人は「どうしようもなくなったら行くと思います」というようなニュアンスの回答をします。
つまり、社会におけるカウンセリングの「需要」や「必要性」をほとんどの人が認識しています。
一方でほとんどの人はカウンセラーの活用を意識していない現状があります。
需要として存在している「needs」を欲求という形になった「wants」に変える。
この変化があって初めて、カウンセリングは意味のある仕事に変化していくのでしょう。
カウンセリングという仕事の社会的意義
「カウンセリングという仕事に社会的意義はある」と多くの人は答えます。
そして、カウンセリングを仕事にしている人たちも社会的意義はあると感じているでしょう。
ストレス社会を生きるなかで、誰かに悩みを相談したり聞いてもらうことは、頭を整理したり気持ちを落ち着かせる上でとても大切なことです。
そして、ストレス社会を背景に増え続けているうつ病の人たちがいます。
企業におけるうつ病等の精神疾患での労災の請求件数も右肩上がりになってしまっています。
このような人たちのためにも、予防的な機能として、そしてサポート的な機能として、カウンセリングという仕事は十分に社会的意義のある仕事だと解釈できます。
カウンセリングという仕事の経済的価値
社会的意義を多くの人が間違いなく感じるにも関わらず、この経済的な価値は非常に乏しいのが現状です。
多くの人が不安や悩みを抱えながら生活をしている以上、市場規模は膨らみを見せています。
そのような社会の環境下で社会的意義もあるにも関わらず、経済的価値をなかなか生めない不思議な仕事です。
でも、どこかで何かのタイミングでその価値の在り方は変わるでしょう。
今まで経済的価値を持っていたモノに突然価値がなくなったり、経済的な価値がなかったモノに突然が価値がつくような変化はどの業種や業態でも存在しています。
カウンセリングという仕事に社会的な意義が本当にあるのなら、その経済的価値もやがては必ずついてくると信じて良いでしょう。
まとめ
ここでは、カウンセリングの仕事について解説をしました。
一人でも多くの人がカウンセリングを仕事にすることで一人でも多くの人のココロが救われたら良いですね。
カウンセリングを仕事にしようと考えている人はぜひチャレンジして欲しいと思います。
同時に、相談に対価が伴うということは新しい価値の創造であり、人々の当たり前の感覚を変化させるという困難なテーマを含んでいることはぜひ覚えておいてください。
カウンセリングを仕事にしようとしている人たちのココロに新しい感性を吹き込めていたら何よりです。
